ＣＰ7月号は最速水着をどこよりも詳細に科学する！
６月の水泳ジャパンオープンでは、英国Ｓ社の水着を着た日本のトップ選手が多くの日本記録を樹立した。中でも北島康介選手は200ｍ平泳ぎの世界記録を一気に１秒近くも短縮した。速く泳げる凄い水着である。
でも、本当にこの水着がフェアなのであろうか。多くのメーカーが競ってきた従来の水着は、個別に選手の寸法に合わせて、着心地のいい動きやすいものを策定していた。しかし、この水着は違う。サイズがＳ・Ｍ・Ｌなど数種類しかない既製品。選手に合わせて作成されるのではなく、着る選手が水着に身体を合わせることになる。だからレンタルができるのである。
この水着の材質は従来の柔らかい繊維でできた布の表面に丈夫なポリウレタンシートを貼ったという２重構造である。ポリウレタンは水をはじくため、水との接触抵抗が極端に少ない。２重構造の水着はこれまでFINAの規則で禁止されていたのであるが、この水着が出てからはルール規則に注釈が加えられて拡大解釈できるようになった。どうもFINAは、ルールの変更を行ってまでも世界記録の多発を望んでいるようである。この最速水着を河合正治氏が科学的に分析して「クラブパートナー7月号」（7月1日発行）に特集している。
（08.6.30）
岩手・宮城内陸地震被害は軽微で済んだＳＣ
６月14日朝の岩手・宮城内陸地震は山間部に大被害をもたらした。スポーツクラブ関係では、建物に大きな被害が報告されていない。
岩手県奥州市の水沢スポーツクラブは、配管から水漏れが見つかり、当日は休業。大崎市のサンフィッシュスポーツクラブ古川は水が溢れて館内に流入。また、サウナ室のヒーターが転倒し、機械室の配管から水漏れが見つかったため当日は館内清掃で休業になった。花巻市の花巻ＳＳサンフィッシュイトーでは天井板が２枚落下した。天井の補修工事を決定し、足場作業があるためプールの水抜きをして塗り替えも実施する。７月は休館として、新事業所の「花巻スイミングサンフィッシュやさわ」へ子供たちをピストン輸送するという。一関市のスポーツアカデミー一関では、プールサイドの時計が落下。ガラス破片がプール内に入ったため、プールクリーナーで清掃した。安全点検のため土曜日の午前中は休業。午後から営業を再開した。
宮城県登米市のスポーツアカデミー佐沼は天井板（15cm×25cm）が落下。地震で制御装置は働き、ボイラーが作動しなかった。午前中は休業、午後から営業した。
（08.6.30）
夏の短期水泳教室、入会導線にならず中止クラブも
かつて夏休み短期教室は子供たちで溢れ、盛況だった。しかし、最近の短期教室は少人数で行うのが大半。プールがイモ洗いの状況を呈することは全くなくなっている。
通常業務に加えて短期教室を担当するのはスタッフにも過重な作業。しかも「短期教室からの入会者が少なく、開催の意味がなくなった」と開かないクラブ、「入会するコースの受け皿がないため、開かない」というクラブも現れ始めている。入会導線としての短期教室の意味がなくなりつつある。最大手のコナミＳＣはスイミング施設が全国に１９７あるが、夏の短期教室を開くところは１１７。コナミＳＣの過去の短期教室実施数は不明だが、どうやら短期教室開催クラブの減少傾向が進んでいる。
（08.6.30）
暗雲立ち込める「指定管理者制度」
受託業者のデメリットが大きいと不評の「指定管理者制度」は、「契約期間完了で撤退する」企業が多いと噂され、赤字が続いて“辞退”する受託企業も出始めている。都内のあるクラブ幹部は、「利益を出すと地域へ還元するからと没収され、赤字になると企業負担。企業としてはメリットのある事業ではなくなっている」と嘆く。数年前、大きな大会が開かれたある県の総合プールでは、電光掲示板修理の予算を県側が組めなくて、指定管理者が負担したとも伝わっている。
スイミングクラブのノウハウが生かされない「指定管理制度」は、風前の灯なのだろう。福島県矢祭町では、遂にこんな事態になった。
福島県矢祭町はプール施設「スインピア矢祭」を矢祭振興公社に管理運営を委託していたが、６月から町直営になった。同施設は平成５年にオープンし、同９年から公社が受託し、同18年から指定管理者として管理運営してきた。開業以来の累積赤字約３億円を、公社が経営する宿泊施設「ユーパル矢祭」の収益で相殺してきたが、収益部門のユーパル矢祭の老朽化による修繕費、原油高騰で経営を圧迫するとして指定管理者の辞退を申し出た。
スインピア矢祭は赤字経営。新たな指定管理者の見込みが立たない為に町直営に切り替えた。プールは６月下旬から９月初めまで町民プールとして開放するが、加温しないために利用者は更に減るだろうと見られている。
管理と規制ばかりの「指定管理者制度」。受託企業泣かせの「指定管理者」から撤退を考える企業が出てきても当然か？
（08.6.30）
野村武男教授が筑波大学を退官
筑波大学人間総合科学研究科の野村武男教授が３月で定年退官した。野村教授は30年間に亘って筑波大学で「水」にこだわった研究を続けてきて、『新水中健康術』（善本社刊）など、数々の“水”に関わる書籍を出し、水中運動の第一線の研究者だ。最近は水治療法の研究としてデイサービス施設における要支援・要介護認定者に水中運動処方を行い、寝たきり予防や転倒防止、さらにはＡＤＬ（日常生活動作）の再獲得に向けた水泳の研究を行っている。
41年間の研究生活に一区切りした野村教授は、予てから夢であったシルクロード放浪の旅を実行に移す。今年は韓国・釜山からローマまでを３回に分けて歩き、また「水」の研究・教育活動に戻る予定だ。新しい研究の場は、つくば市内にあるフィットネスクラブ・アックアセレーナ内で、フィットネス研究所をスタートする。
（08.4.25）
激震のＦＣ業界、スポーツプレックスがコナミ傘下へ
３月、フィットネス業界が大揺れした。“メディ・フィット”で業界へメディカルフィットネスを定着させたスポーツプレックス・ジャパン（翠誠人社長・資本金約７億１千万円）は、主要株主の東京電力が約80％の株式を売却し、コナミ（株）が入手したと発表した。スポーツプレックス・ジャパンは首都圏に13店舗を運営し、フィットネス業界の“メディカル”の先駆者だが、19年度の経常利益は約２億円余の赤字となっていた。また、業績悪化が続いていたルネサンスは、斉藤敏一社長が取締役会長兼執行役員となり、新代表取締役には唐木康正取締役が4月1日から就任。唐木新社長は長野県出身で59歳。三菱銀行を経て（株）丸の内よろず社長、大日本インキ化学工業（株）常務取締役から平成19年６月にルネサンス取締役に就任。業績悪化に歯止めはかけられるか？
（08.4.25）
幼児の運動能力を調査・発表 運動指導は逆効果と杉原教授
毎日新聞に幼児の運動効果に関する興味ある報告が掲載された。「消えた風の子」というシリーズの中で、保育所・幼稚園に通う子供達の運動の実態と運動能力について東京学芸大学・杉原隆教授が「運動指導は逆効果」と指摘している。
杉原教授（スポーツ心理学）は02年に全国の72幼稚園、37保育所の運動調査を実施し、４〜６歳児１万２千人の２５ｍ走、立ち幅跳び、ボール投げなど６種目を調べた。その結果、体操や水泳などの運動をしていない園児の運動能力が最も高く、皮肉にも一斉保育を取り入れているところが運動能力は低いと結論付けている。
集団指導という形態が運動能力を育てないと指摘した杉原教授は、「好きでもない運動をやらされたり、うまくできなかったりすることで、体を動かす意欲が低下するのではないか。一斉指導では順番待ちや説明仕官が長く、実際に体を動かす時間は意外に短い」と分析。「親や教師が子どもの発達を理解できていないのではないか。乳幼児期は自発的な遊びの中でさまざまな動きを経験し、運動神経と体を動かす意欲を育てることが大事」と指摘している。
スイミングクラブの幼児向けカリキュラムは、多くが「一斉指導」。一部で子供達の自発性を育む「水中活動倶楽部」が行われて好評を博しているが、家庭や地域での外遊びの減少に合わせたカリキュラムをそろそろ研究しなければならない時代になっているのでは・・・。
（08.4.25）
プログラムの宝庫「アクラブ」が「泳才塾」を開講!!
ベテラン指導者たちが指導力を競うアクラブ（本社・東京都調布市）は、レギュラーレッスン以外にたくさんのプログラムがある。一般業務として指導を担当する以外に、子ども・大人へのパーソナルレッスンで売上を競うシステムがあり、その報奨制度でさらに指導者たちは質の高い指導を目指す。
アクラブは昨年から話題になっている「親子水泳」の火付け役だが、今度は「泳才塾」なるプログラムが４月から調布校に登場した。ネーミングの素晴らしさもアクラブならではだが、入塾料５万２５００円、月謝７３５０円で定員12名の“英才教育”は注目される。
４月から来年３月までの金曜日、全44回の練習が予定されており、その入塾資格が厳しい。1.アクラブ登録の子ども、2.概ね９級以上の泳力を有する、3.概ね年長以上、小学２年生以下である、4.現在、楽しくプールに通うっている、5.年齢・学年に応じた基礎的な生活ルールが守れる、6.基本的に１年間を通じて在塾の心積もりがある、7.保護者の子育て心得として「遠巻きに見守る」ことの大切さを知っている――以上の７項目全てに該当する子どものみが対象となっている。担当者は「集中力や克己心が養われる」「選手への道も！」と新プログラムに自信を覗かせている。
（08.4.25）
慶応大学・坪田教授らが「プール後の水道水洗眼は逆効果」と研究発表
2月21日付の毎日新聞に、塩素消毒をしたプールで泳いだ後に水道水で洗眼すると、塩素で角膜が傷ついた目の表面の粘液は洗い流され、最近やウイルスに感染しやすい状況を作っていると慶応大学の坪田一男教授（眼科）らが発表した。
研究チームは、20代から30代の男女10人の協力で、国のプール水質基準に従って塩素消毒剤を溶かした生理食塩水・水道水・生理食塩水・蒸留水で50秒間目を洗う実験をした。その結果、塩素消毒剤入り生理食塩水を使うと角膜上皮細胞が破壊される程度がたの３種類の洗眼よりも激しく、目の表面の粘液を洗い流す作用も強かった。水道水も粘液を洗い流す作用は同程度だった。つまり、水道水はプール水よりも残留塩素濃度が高いためにこうしたことが起きるという指摘だ。
厚生労働省はプール後の洗眼を呼びかけ、文部科学省は体育教員の指導手引きで水泳後の洗眼指導を例示しているが、この研究報告を受けて両省はどんな方針を発表するかが注目される。同研究チームの加藤直子講師は「プールの中で目を開けるのならゴーグルをつけてほしい。そうでなければ、プール後の洗眼は避けるべき」と話している。
（08.4.25）
|
